今後の日本の予知・予言で知っておきたい7つの出来事

今後の日本の予知・予言で知っておきたい7つの出来事

日本という国は、歴史や文化や民族だけをみても、世界に類をみない特殊な国と言えるでしょう。地震大国と名がつくほどの数多い地震では、過去に恐ろしいほどの被害をもたらしています。

また、近年記憶に新しい東北の大地震に続く恐怖の原発事故のように、人類にとって脅威となる災害は後を絶ちません。しかし我々人類は、自然災害を前にするとぜい弱で無力な生き物ですが、原発事故のような人為的災害は回避することができます。

災害被害の大きさを予測し、被害をできるだけ小さくする道を選ぶことができるのです。専門家が様々な分野から、今後の日本の未来について予知や予言をしていますが、それらを積極的に知って、将来に備えることが大切です。

そこで今回、日本の未来に関する予知や予言について、7つの項目にまとめてみました。

 

今後の日本の予知・予言で
知っておきたい7つの出来事

 

東海大地震で東京が壊滅

過去に何度も警告されている「首都直下型大地震」ですが、自然災害については「100%」の予測ができないため、いつ来るかは誰にもわかりません。しかし首都直下型か南海トラフかは不明ですが、関東を襲う大地震が控えていることは様々な専門家が予言しています。

首都が地震で機能しなくなると、日本の経済はストップし、国民の生活はパニックに襲われるでしょう。普段から災害対策のための食料の備蓄や、災害時の行動のシミュレーションを行うなどの危機管理を心がけましょう。

 

東北に再び大地震

「311」の呼び名で知られる近年の大地震で、東北地方は大災害に襲われました。災害時の人々の静粛な行動は、世界のマスコミの間でも賞賛を巻き起こし、「A級の国民」と称されました。

日本人は耐え忍ぶことに長けた優秀な民族であることを世界に知らしめたのです。しかし東北地方の仮設住宅では、未だに帰宅のめども立たずに忘れ去られて以降としている被害者もたくさんいます。

先の大地震と大津波を耐え忍び、次世代への見本となるようなつつましやかな生活をしている東北の人々が、再び大地震に見舞われたときに仮設住宅に押しつぶされることの無いよう、復興と支援を強化してほしいと願います。地震の多い東北地方では、今後も油断は許されません。

 

関西で大地震

地震の予知や予言がされているのは、首都や東北だけでなく、関西地方も同じです。地震大国日本は、どの地域にいても大地震の恐怖から逃れることはできないのです。

特に人口が密集している地域の大地震は、多数の命を奪い、国民を混乱に陥れるため警戒されています。2015年の春ごろに、関西でマグニチュード7~8くらいの大きな地震が起きると予言した学者がいました。

阪神淡路大震災からすさましい復興を遂げ、壊れた建物も積極的に耐震性能の高いものに建て替えられた関西地方は、大地震にどのように対応するのでしょうか。建設会社の耐震性能が被害を最小限にすることを願います。

 

大日本帝国の復活?!

「憲法9条の見直し!」と高らかに宣言する阿部内閣が発足して以来、国民の間では「また日本を軍国家にするつもりでは…。」と政府に不安を抱く声が多数出ています。

「憲法改正によって戦争を起こせる国にするのでは?」という予言は、決して考えすぎなどではありません。昭和初期の太平洋戦争は、終戦後に様々な紐をとかれて、国民は望まないのに政府と軍人の暴走で起こった戦争であると位置づけられました。

再び政府が戦争に向けて安易に乗り出さないように、国民総出で平和国家を維持しなくてはいけません。国民にはわからないように巧妙に憲法や法律を変えられて、戦争ができる国にしてしまわないよう、しっかりと政府を監視していきましょう。

 

原発で戦争抑止効果?

近年起こった世界的な大事故として記憶に新しいのが、福島第一原発の事故です。地震による津波被害が原因だとされていますが、原発をつくり、事故対策が甘かった人為的災害であることは言うまでもありません。

事故処理に難航して政権を離れた民主党にとってかわった自民党にも、国民の不安は多く寄せられます。福島一つの原発が事故になっただけで、あれだけの被害があったのならば、日本に50基以上ある原子力発電所がすべて爆発したらどうなるのだろう、と考える国民が少なくないのです。

憲法改正などで戦争を匂わせる政府ですが、仮にどこかの国に恨みをかい、原発に爆弾でも落とされたら日本は簡単に住めない国になりますよね。国中に原発があるということは、それだけで「日本は戦争できない。」という戦争抑止力になっているのです。

それは過去の軍国家だった日本に戦争を起こさせないためのGHQの狙いだとのうわさがありますが、真偽は定かではありません。

 

戦争特需で景気回復

今後日本は戦争に対して積極的な姿勢を見せるのではないかという予言が、数多く出ています。憲法9条の改定がその原因です。日本本土を戦争に巻き込むわけではなく、海外の戦争や紛争に積極的に介入して、軍隊を派遣している国を支援するという方向です。

武力による他民族への干渉は、どのような理由があってもしてほしくないと願うばかりです。しかし戦争介入の本当の狙いは、戦争特需による景気回復なのではないかとの見方もあります。戦争をしている国に武器などを提供し、その貿易によって国家利益を産もうということです。

日本の景気が回復すれば、国民の生活は楽になるかもしれませんが、戦争が行われている国の悲惨さと引き換えの豊かさに意味があるのでしょうか。戦争特需による景気回復という予知は、外れていてほしいと願います。

 

オリンピックは中止になる?

南海トラフなどを調べた研究家たちの多くは、「今後数年以内に首都を大地震が襲う。」との予知や予言を発信しています。人口が集中している都心部で大地震が起きるなど、想像しただけで震えが来ます。

多くの家屋が壊れ、東京は混とんとするでしょう。そしてそんな大地震が、オリンピックの年に近ければ、当然東京オリンピックは中止になります。首都直下型大地震の予知とともに、この「オリンピック中止」説も水面下ではささやかれているのです。

 

さて、日本の未来に関わる予知や予言について、7つの項目にまとめてみましたがいかがでしたでしょうか。

様々な研究の成果で、予測不可能とされていた災害も予知が可能な時代になってきました。しかし「どこに地震がおきるか」はわかっても、「いつおきるか」が不明では、対策が立てにくいですよね。

「いつ」「どんな規模の」災害が襲ってきても、備えあれば憂いなしと言います。日本という国がどのような状況になっても、賢く生き抜くためには、常日頃から災害予言などにアンテナを張って対策を考慮することが大切です。

 

まとめ

今後の日本の予知・予言で知っておきたい7つの出来事

・東海大地震で東京が壊滅
・東北に再び大地震
・関西で大地震
・大日本帝国の復活?!
・原発で戦争抑止効果?
・戦争特需で景気回復
・オリンピックは中止になる?


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